不動産屋自らが売主である物件をＨＰやチラシで見た場合、このような謳い文句が書かれていることがあります。
仲介業者を介さない直接の取引なので当然なのですが、必ずしも一般消費者である買主にとって得になるとは限りません。
それはなぜでしょうか？
仲介業者が関与することである一定の公平性が保たれるのですが、売主との直接契約となるとプロである不動産屋の思うままに契約が進められる恐れがあります。
そもそも不動産屋はロクでもない連中がほとんどですので、自分にとって都合の悪い物件のリスクを全て開示するはずがありません。
宅建業法では「重要事項説明書」の作成が義務づけられていますが、それが全てのリスクとは限りません。
最も重要な「売買代金の妥当性」などは重要事項ではありませんので、結局は不動産屋である売主の「思うつぼ」となります。
では、どうすればいいのか？
売主は怪しいが、物件は気に入っている場合、その売主と利害関係のない信頼できる不動産業者に媒介を依頼すればそのリスクは大幅に軽減できます。
媒介を依頼した不動産業者に対しては仲介手数料が発生しますが、その不動産業者がプロならその額以上の金額を売主との売買代金の減額交渉で捻出するはずです。
不動産屋に騙されるな！